1. インプラントに保険は使えるの？

インプラントは原則として自由診療（自費診療）となります

結論からお伝えすると、インプラント治療は原則として健康保険が適用されません。全額が自己負担の「自由診療（自費診療）」となります。

なぜ保険が使えないの？

日本の健康保険制度では、「必要最低限の治療」に保険が適用される仕組みになっています。入れ歯やブリッジで機能を回復できる場合、インプラントは「必ずしも必要ではない治療」と分類されるため、原則として保険対象外となっています。

例外的に保険が適用されるケースもある

ごく一部の条件を満たす場合に限り、保険適用のインプラント治療が認められています。

• 顎の骨の腫瘍や外傷など、疾患によって骨を大きく失った場合
• 先天的に歯が複数本欠損している場合（先天性無歯症など）

2. インプラント治療にかかる費用の内訳

治療開始前に費用の内訳を丁寧にご説明します。疑問はその場でお気軽にどうぞ

インプラント治療の費用は、複数の項目から構成されています。当院の料金をもとに、内訳をわかりやすくご説明します。

複数本の場合はどうなる？

複数本のインプラントが必要な場合は本数分の費用がかかります。お口の状態によっては、少ない本数のインプラントで複数の歯を支える方法もご提案できる場合があります。まずはカウンセリングでご相談ください。

3. 医療費控除で費用を取り戻せる

インプラントの治療費は医療費控除の対象です。領収書を大切に保管してください

インプラントは保険が使えない分、費用負担が大きく感じられます。しかし、「医療費控除」を活用することで、支払った費用の一部が税金として戻ってくる可能性があります。

医療費控除とは？

1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が10万円を超えた場合、確定申告を行うことで所得税の一部が還付される制度です。インプラント治療費は医療費控除の対象になります。

どのくらい戻ってくるの？（参考シミュレーション）

医療費控除を受けるために必要なもの

• 歯科医院が発行する領収書（必ず保管してください）
• 翌年2月〜3月に行う確定申告（会社員の方も申告が必要です）
• 医療費控除の明細書（国税庁のサイトや税務署で入手可能）

当院では領収書を必ず発行しています。大切に保管しておいてください。

4. 費用を左右する3つのポイント

「同じインプラントなのに、なぜ医院によって費用が違うの？」という疑問もよくいただきます。費用の違いには、主に以下の3つの要因があります。

① 使用するインプラントのメーカー・素材

インプラント体には、世界中のさまざまなメーカーの製品があります。長期的な実績があり信頼性の高いメーカーの製品は、コストが高くなる分、安全性や耐久性が優れていることが多いです。「安いから」という理由だけでメーカーを選ぶと、長期的に見てリスクになる場合もあります。

② 追加処置が必要かどうか

骨の量が不足している場合に行う「GBR（骨増生手術）」や、上顎の奥に骨を補う「サイナスリフト（上顎洞底挙上術）」などの追加処置が必要な場合は、その分費用が加算されます。これらは必要なケースにのみ行う処置ですので、事前のCT検査でしっかり確認します。

③ かぶせ物（上部構造）の素材

見える部分のかぶせ物の素材によっても費用が変わります。当院では以下の2種類からお選びいただけます。

• セラミッククラウン（88,000円）：強度と審美性を兼ね備えた定番素材
• オールセラミック（110,000円）：より自然な透明感で審美性を重視したい方に

ご予算やご希望の見た目に合わせて選べますので、カウンセリングでご相談ください。

5. 院長からのひとこと

費用や保険についても、納得いただけるまで丁寧にご説明します

「インプラントは高いから」とおっしゃる患者さんに、私はいつもこうお伝えしています。「確かに初期費用はかかります。でも、長期的に見るとどうでしょう？」

入れ歯やブリッジは保険が使えるため初期費用は安く抑えられます。しかし、数年ごとの作り直しや、隣の歯への影響を考えると、長い目で見たトータルコストはインプラントと大きく変わらない、あるいはインプラントの方が経済的になるケースも少なくありません。

また、医療費控除をうまく活用することで、実質的な負担を軽減することもできます。費用の不安が治療の壁にならないよう、できる限り透明性のある説明を心がけています。「予算的に難しいかもしれない」と思っている方も、まずは一度ご相談ください。一緒に現実的なプランを考えましょう。

さくら歯科クリニック 院長 佐藤 正彰

6. よくあるご質問（FAQ）